教育イノベーション推進センターについて

センター長挨拶

 教育イノベーション推進センターの目的は、「教員?職員が協働して教育の質保証及び不断の教育改善のための取り組みについて全学的方針を策定し、あらたな教育改革?改善活動等を推進すること、教育力の向上を目指して努力する個々の教職員、組織的に活動するFD?SD活動推進の取り組みについて支援?協力すること、及び学生の学力向上のための学習支援等を行うこと」です。この目的を達成するために、このページの右にあるような各種部門が設置されています。

2008年に中教審から出された学士課程答申以降、各大学は授業レベルでの変革をまずは迫られましたが、2014年の高大接続答申以降はカリキュラムマネジメントの必要性を求められ、2020年の教学マネジメント指針につながっています。第4サイクルの機関別認証評価で求められていることも、学修成果の把握?可視化と、授業科目レベル?学位プログラムレベル?大学全体レベルの改善サイクルの有機的連関と考えられます。

 教育イノベーション推進センターはこのような社会からの要求に素早く対応するべく、高等教育に関わる学内外の教職員および組織を支援していきたいと考えています。

 



教育イノベーション推進センター長: 榊原暢久
榊原センター長顔写真榊原暢久
 教育イノベーション推進センター
 教授

組織図

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理工学教育共同利用拠点とは

 教育関係共同利用拠点制度は、平成21年6月に「中長期的な大学教育の在り方に関する第一次報告 -大学教育の構造転換に向けて-」において創設が提言され、同年9月1日に施行されました。この制度は、文部科学大臣が認定するものであり、複数の大学が共同で利用するための拠点を整備?運営することを可能にします。この制度の目的は、大学間の連携を強化し、教育の質を向上させることにあります。具体的には、教育上の取り組みや学生支援に関する活動を共同で行うことで、効率的かつ効果的な教育環境を提供することが期待されています。

  芝浦工業大学は、この制度において「大学の職員の組織的な研修等の実施機関」として唯一の私立大学として理工学教育共同利用拠点」の認定を受け、年間30件以上の研修プログラムを実施し、学内外の高等教育機関の教職員が参加しています。 このように、教育関係共同利用拠点制度は、大学教育の質を向上させるための重要な仕組みであり、芝浦工業大学の取り組みはその一例として注目されています。

 


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お問い合わせ
芝浦工業大学
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〒337-8570 埼玉県さいたま市見沼区深作307