文部科学省等採択プログラム

文部科学省等採択プログラムとは

文部科学省などでは、高等教育における教育改革への取り組みが一層促進されるよう、各大学が取り組む教育プロジェクトに対し、国公私立大学を通じた競争原理に基づき優れた取組みを選定するとともに、重点的な財政支援を行うよう様々なプログラムを実施しています。芝浦工業大学ではこれまでに多くのプログラムが採択されています。

現在継続中の採択プログラム一覧

プログラム名称 取組名称 採択年度 支援期間
スーパーグローバル大学創成支援 価値共創型教育を特徴とする理工系人材育成モデルの構築と世界の発展への貢献 2014(平成26)年度 10年間
数理?データサイエンス?AI教育プログラム認定制度 数理?データサイエンス?AI教育プログラム 2023(欧洲杯足彩app下载_欧洲杯下注平台-【直播*网站】5)年度 5年間

過去の採択プログラム一覧

プログラム名称 取組名称 採択年度 支援期間
デジタルを活用した大学?高専教育高度化プラン デジタルを活用した大学?高専教育高度化プラン
取組1「学修者本位の教育の実現」
2020(欧洲杯足彩app下载_欧洲杯下注平台-【直播*网站】2)年度 1年間
(2021年度)
内閣府 地方と東京圏の大学生対流促進事業 うまげなかがわ感じてみまい!うどん県住みます学生プロジェクト
※香川大学のWebページへリンク
2018(平成30)年度 4年間
成長分野を支える情報技術人材の育成拠点の形成(enPiT) 組込みシステム産業の成長を支える人材育成の拠点形成(QuadPro) 2016(平成28)年度
※2017(平成29)年度より参画
最大5年間
大学教育再生加速プログラム テーマⅠ「アクティブ?ラーニング」
テーマⅡ「学修成果の可視化」
複合型
2014(平成26)年度 6年間
経済産業省 産学連携サービス経営人材育成事業 中小製造業サービス化のための学び直しと価値共創の循環型教育 2015(平成27)年度 最大3年
産業界のニーズに対応した教育改善?充実体制整備事業 【テーマB】インターンシップ等の取組拡大
首都圏におけるインターンシップ等の拡充?高度化
2014(平成26)年度 2年間
首都圏に立地する大学における産業界のニーズに対応した教育改善 2012(平成24)年度 3年間
科学技術人材育成費補助事業 女性研究者研究活動支援事業(連携型) 2014(平成26)年度 3年間
女性研究者研究活動支援事業(一般型) 2013(平成25)年度  3年間
地(知)の拠点整備事業
(大学COC事業)
「まちづくり」「ものづくり」を通した人材育成推進事業 2013(平成25)年度  5年間
経済社会の発展をけん引するグローバル人材育成支援
(旧:グローバル人材育成推進事業)
経済社会の発展をけん引するグローバル人材育成支援 2012(平成24)年度 5年間
地域イノベーション戦略支援プログラム(研究機能?産業集積高度化地域) 首都圏スマートQOL技術開発地域 2011(平成23)年度 5年間
大学等シーズ?ニーズ創出強化支援事業 イノベーション対話促進プログラム 2013(平成25)年度  1年間
大学生の就業力育成支援事業 社会の諸相を教材とした実践的就業力育成 2010(平成22)年度 5年間
大学教育?学生支援推進事業大学教育推進プログラム PDCA化とIR体制による教育の質保証 -イノベーションを支える実践型技術者育成- 2010(平成22)年度 3年間
先導的大学改革推進委託事業 実践型工学技術者育成における教育成果の評価のあり方に関する調査研究 2009(平成21)年度 単年度
大学教育?学生支援推進事業【テーマA】大学教育推進プログラム 工学系技術者のソフトウェア開発技能育成 2009(平成21)年度 3年間
大学教育?学生支援推進事業【テーマB】学生支援推進プログラム 入学から卒業までの総合的なキャリア形成支援体制の構築 2009(平成21)年度 3年間
専門職大学院等における高度専門職業人養成教育推進プログラム(共同) MOT教育コア?カリキュラムの開発 2008(平成20)年度 2年間
組織的な大学院教育改革推進プログラム
(旧:大学院教育改革支援プログラム)
シグマ型統合能力人材育成プログラム 2008(平成20)年度 3年間
大学教育の国際化加速 海外先進研究実践支援 創造型モノづくり技術者の育成 -多分野融合による創造型モノづくり技術者の育成を目指して- 2008(平成20)年度 単年度
大学教育の国際化推進 海外先進研究実践支援 環境保全指向を持った国際的技術者の育成 -環境意識を持った国際的電気工学技術者育成- 2007(平成19)年度 単年度
法科大学院専門職大学院教育推進(共同) MOT協議会における教育推進プログラム 2006(平成18)年度 2年間
法科大学院専門職大学院教育推進(単独) 企業との対話による実理融合MOT教材開発 2006(平成18)年度 2年間

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大学企画課
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